『しがぎん』ネット投信

『しがぎん』ネット投信での
お取引のはじめ方

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お取引のはじめ方

インターネットバンキングで投資信託をご利用いただくには『しがぎん』ダイレクトのご契約と投資信託口座の開設が必要です。
ご自身のご契約状況をご確認の上、お手続きいただきますようお願いいたします

当行で投資信託口座をお持ちでないお客さま

窓口もしくはスマートフォンより投資信託口座のご開設をお願いします。
投資信託口座開設と同時にネット投信のご契約も同時にお申し込みいただけます。

NISA・投信
口座開設

『しがぎん』ダイレクトのご契約がないお客さま

お近くの『しがぎん』窓口、もしくはインターネットやATMでお申し込みください。

※窓口では、『しがぎん』ダイレクトおよび『しがぎん』ネット投信を同時にお申し込みいただけます。
インターネット、ATMでお申し込みのお客さまは、『しがぎん』ダイレクトの利用者登録後、インターネットバンキング（パソコン版）の「資産運用」メニュー→「ネット投信の利用申込」からお申し込みください。

『しがぎん』ダイレクト新規ご利用申込
（インターネット）

『しがぎん』ダイレクトをご契約済のお客さま

インターネットバンキング（パソコン版）の「資産運用」メニュー→「ネット投信の利用申込」からお申し込みください。

  • STEP 1

    『しがぎん』ダイレクト
    パソコン版にログイン     ※スマートフォンよりログインされた場合、「パソコン版」へ表示の切り替えが必要です。

  • STEP 2

    「●ネット投信の利用申込」より、店番、口座番号、連絡先、確認用暗証番号を入力

  • STEP 3

    ネット投信
    お申込み完了     お申込の受付から約4営業日でご利用いただけます。「資産運用」メニュー「投資信託のお取引」よりお取引いただけます。

●お問い合わせ先

滋賀銀行営業統轄部営業企画グループお客さまコンタクトデスク
フリーダイヤル　0120-167-142【受付時間】銀行窓口営業日 9:00～17:00

お問い合わせ・ご相談

お店で相談する

※投資信託取扱店：全店、全出張所（新大阪支店、三重支店、全代理店および海外店は除く）

投資信託に関する
ご留意事項

  • 投資信託は、預金保険の対象ではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金とは異なり、元本および利息の保証はありません。
  • 投資信託の基準価額は、組入有価証券等の値動きにより変動するため、受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。
    外貨建資産に投資するものには、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、受取金額が投資元本を割込むリスクがあります。
    これらのリスクはお客さま自身が負担することとなります。
  • 投資信託は、購入時・保有時・解約時に各種手数料等がかかります。
  • 手数料等の合計額は次の手数料等の合計です。
    1. 申込手数料（申込代金の最大3.85％［税込］）
    2. 運用管理費用（信託報酬）（純資産総額に対し最大年率2.42％［税込］）
    3. 信託財産留保額（換金時の基準価額の最大0.5％）
    4. その他の費用（監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、組入資産の保管等に要する諸費用が信託財産から差引かれます。
    「その他の費用」については、運用状況等により変動するものであり、その金額および合計額や上限額または計算方法を表示することができません。
    詳しくは「目論見書」をご覧ください。）
  • 投資信託の購入に際しては、必ず最新の「目論見書」「目論見書補完書面」等により商品内容を確認の上、ご自身で判断してください。
    「目論見書」「目論見書補完書面」等は滋賀銀行のホームページおよび窓口等に用意しています。
    ただし、『しがぎん』ネット投信専用ファンドの「目論見書」「目論見書補完書面」は窓口にはありません。
  • 購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は各運用会社が設定･運用を行っているもので、当行では申込みの取扱い等を行っています。
  • 当ホームページ（資料）は滋賀銀行が作成したもので、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

当行は登録金融機関業務関連におけるお客さまからの苦情および紛争の解決を図るにあたり、以下の機関等を利用します。

  • 特定非営利活動法人　証券・金融商品あっせん相談センター　電話番号0120-64-5005

  • 一般社団法人　全国銀行協会　全国銀行協会相談室　電話番号0570-017109または03-5252-3772

NISAに関する
ご留意事項

  • 当行のNISA口座の受入れ対象は、当行取扱いの投資信託に限られます。
  • 当行に投資信託口座がない方は投資信託口座開設後にNISA口座の開設をしてください。
  • 同一年において1人1口座（1金融機関等）に限られます。また、別の金融機関等にNISA口座内の投資信託を移管することはできません。
  • NISA口座で損失が発生した場合、その損失は税務上ないものとされ、配当所得や譲渡所得との損益通算はできません。
  • 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されており、この範囲内でNISA口座で購入した投資信託から生じる配当所得及び譲渡所得等が非課税とされます。短期間の売買や、高い頻度で支払われる分配金を再投資する等の投資手法は、年間投資枠と非課税保有限度額をその都度費消することになるため、NISA を十分に利用できない場合があります。
  • 分配金のうち元本払戻金（特別分配金）は非課税であり、NISA 制度によるメリットを享受できません。
  • 初めてNISA口座を開設した日から10年を経過した日(10年後以降は5年経過した日ごとの日)におけるお客さまの氏名および住所を再確認させていただきます。また、その経過日から1年を経過する日までの間にその確認ができなかった場合には、その確認ができるまで、新たにNISA口座へ投資信託を受入れることができません。
＜つみたて投資枠の留意事項＞
  • 投信積立での買付けに限られます。
  • 対象商品は、長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託に限られます。
  • 買付けた投資信託の信託報酬等の概算値を原則年１回通知します。
＜成長投資枠の留意事項＞
  • 対象商品は、NISA 制度の目的（安定的な資産形成）に適したものに限られるため、信託期間20年未満又はデリバティブ取引を用いた一定の投資信託もしくは毎月分配型の投資信託は対象外です。

「収益分配金に関する留意事項」
「通貨選択型ファンドの収益イメージ」

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